戦わずして勝つ
究極のマーケティング戦略を専門チームがサポート
『戦わずして勝つ』ために、目指すことは至ってシンプルです。
「ナンバーワン」、または「オンリーワン」になれるポジションをクライアント様と一緒に見つけることです。それは、ポジショニングマップ上の二次元レベルではなく、ターゲット顧客の頭の中の空間におけるイメージ・位置づけに、時間軸を加えた四次元レベルでなければなりません。
当社はブランドマーケティングを得意としています。なかでも、リポジショニングを専門としています。これまで成功に導いた世界著名ブランドのリポジショニングの経験を活かして、事業領域、対象顧客の見直しにより、「ナンバーワン」、または「オンリーワン」になるべくブランド戦略の再構築、それによって、商品戦略・流通戦略・コミュニケーション戦略を策定・実行し、結果にコミットします。
また、これまでのラグジュアリー・ブランドの経験から、富裕層関連ビジネスにおいては、媒体・流通・顧客・オピニオンリーダーとの人脈を豊富に有しています。
海外事業展開、特にアジア圏においては自社ネットワークを構築しています。英語圏、中国語圏でのコミュニケーションや折衝は専門チームがサポートします。
Our Services
ブランディング
他社と差別化するために、ブランディングは最も有効なマーケティング戦略です。
自社ブランドがすでにある企業様は、ブランドを持続可能な優位性を持たすために、ブランド・ポジショニングの再検証を行います。自社ブランドを持たない企業様とは、自社ブランドの構築からお手伝いします。そのうえで、ビジョンや全社成長戦略を「明確化」、「可視化」し、クライアント様と一緒にロードマップを描き、新規事業開発、マーケティングおよびデジタルマーケティング戦略の立案・実行支援します。
PR・イベントプロデュース
ブランドビジネスを進めていくうえでのミッションとは、ブランド・バリューを上げることです。ブランド・バリューは次の単純な方程式で表すことが出来ます。
ブランド・バリュー ＝ ブランド認知度 X 購買意欲
但し、ここで大事なポイントは、「ブランド認知度」も「購買意欲」もターゲット顧客に対してということを念頭に置かなければなりません。セグメントされたターゲット顧客に対して、ブランド認知度を上げて、欲しいと思わせる効果的なPRとイベント活動をプロデュースします。これは販路の開拓と同様、売上拡大のための要となります。
リポジショニング
これまでの顧客の嗜好やライフスタイルの変化に合わせ、ブランド・ポジショニングの見直しを行い、再活性化を支援します。市場環境の定量分析、自社商品・サービスがこれまでの顧客に与えるベネフィット、これまでの顧客のライフスタイルの変化など顧客分析を行い、対象市場の細分化をし新たな顧客ターゲット絞り込みます。そのうえで、新しいポジショニングの決定、新しいターゲット顧客に合わせた商品戦略及びマーケティング戦略策定（流通・価格・コミュニケ―ション）、実施・検証を行います。
デジタルコンテンツの作成
インターネットとPCの普及、さらにはスマートフォンの登場により、消費行動が多様化し、店頭での販促やマス広告による宣伝・PRだけでは、消費につながらないようになりつつあります。当社では従来のリアルとWebで分かれていた戦略、サービスを見直し、どのチャネルでもターゲット顧客に最適なサービスの提供とコミュニケーションを行っていくオムニチャネルでのマーケティング戦略構築を支援します。EC、インターネット広告やメールでのアプローチ、SNSを活用したマーケティングなど、デジタルツールをフル活用して顧客との接点を作っていきます。
ビジネスデベロップメント
海外ブランドの日本進出をゼロからサポートします。日本市場への足掛かりとしてのファーストステップであるRepresentative Office（代理事務所）、市場調査、ブランド・ローンチの実施、PR・コミュニケーション、販路開拓、日本市場に合った商品開発など、必要に応じて専門チームが全方位で支援します。また、国内ブランドの新規事業の立上げ支援や、ブランド・リポジショニングにより新規顧客へアプローチするための商品開発や、販売チャネルの開拓、営業代行事業も行っています。
海外事業展開支援
当社は北米（シアトル）、台湾（台北）、香港（2019年末予定）に現地法人を設置しています。また、中国（上海・東莞）、オーストラリア（シドニー）、スペイン（バレンシア）にも現地パートナーのネットワークを築いています。これにより、グローバルの事業展開により拡大を目指すクライアント様や国内の需要が頭打ちとなり、海外に活路を見出したいクライアント様のニーズに応えることが可能です。また、当社は常時英語、中国語、台湾語、スペイン語をコミュニケーション出来るスタッフが常駐しています。海外進出後のコミュニケーション窓口としても、引き続き支援が可能な体制を整えています。